『日本の国境問題』/『論点整理 北方領土』

■【書評】

『日本の国境問題』 孫崎亨・著/ちくま書房・刊 [#fcaf7b81]
『論点整理 北方領土』 石剛岡建・著         船橋 成幸 [#w4123451]
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1)『日本の国境問題』 孫崎亨・著/ちくま書房・刊 760円


 一昨年来、尖閣諸島、竹島、北方領土をめぐる情勢が緊迫し、日本・韓国・ロ
シア諸国民の間でナショナリズムの感情に火がついているかのようである。だが、
一体なぜこんなことになっているのか。事態の原因と経緯、さらにその本質的な
意味を事実に照らして深く認識している国民は意外に少ないのではないか。
 
 この本の著者、孫崎氏は、かつて外務省国際情報局長を務め、さらに英・米・
ソ連・イラク・カナダ駐在のほかウズベキスタンとイランの大使、防衛大学教授
といった経歴を重ねてきた、いわば外交・安全保障問題に関するプロ中のプロで
ある。

 その孫崎氏が、係争中の島々をめぐる問題について実に多くの記録、資料、証
言に基づく分析と解説、問題の指摘を試みておられる。
 
 「実事求是」(事実に照らして真相・真理を探る)という言葉があるが、孫崎
氏は政府の公式見解やマスコミの論調にいささかもおもねらず、逆に事実を踏ま
えた鋭い批判の視点から論を進めている。この本によって、いまの国境問題の深
刻で危険な実態をあらためて確認できる読者は決して少なくないと思う。
 
 ただ、この本は2011年5月に発刊され、12年9月、第7冊刊行となって
いて、その間に加筆しても、12年春以降にシビアさを増している事象に触れる
ことは無理だったと言えよう。筆者は、この本全体の論旨にほとんど共感する立
場から、『書評』の枠を超えるかも知れないが、末尾で、国境問題の最新の事象
を含めた私見をも添えることにしたい。

 なお煩雑を避けるため、ここでは特に重要と感じた論点のみを要約することに
する。
 
●1、国境問題の危うさ
 孫崎氏は、1969年3月に惹起した珍宝島(ダマンスキー島)事件や80年
9月以降のイラン・イラク戦争の例を挙げ、国境地帯の領有権をめぐる対立が大
規模な軍事衝突につながる危険性を指摘している。珍宝島は中国の東端、シベリ
アの東北部を流れるウスリー河の小さな中州であり、中東両国の国境線をなすシ
ャトルアラブ川にもさしたる利用価値があるわけではない。
 
 それでも珍宝島事件では中ソ合わせて百数十万人もの兵員が動員され、イラン・
イラク戦争でも双方に五十数万人とも言われる死者、犠牲者を生じ、前者で22
年、後者で8年間に及ぶ衝突が続いたのである。

 孫崎氏は、自身のイラク駐在時の受難体験を含め、これらの歴史的事件を読者
に想起させている。そして「国境問題があったとき・・・紛争を発生させ、それ
によって利益を得ようとする人々が常にいる」と、指摘している。
 
●2、尖閣問題、対立する主張の根拠
 尖閣諸島(中国では釣魚群島)の領有権をめぐる日中両国の対立が、1970
年代の初めから際立ってきている。

 日本政府は、尖閣に関して「領土問題は存在しない」という。その主な根拠は、
1895年に「無主地先占」の国際的法理に従って日本による尖閣の領有権は確
定した、というのである。これに対して中国側(台湾を含む)は、古来、幾多の
文献が示したように釣魚群島を最初に発見し利用してきたのは中国であるとして
「固有の領土」論を唱えている。孫崎氏も、「文献は圧倒的に中国に属していた
ことを示している」と、認めている。
 
●3、棚上げの意味
 1972年、日中国交正常化交渉の際、当時の田中角栄・周恩来の両首相会談
で日本側から尖閣問題を持ち出そうとしたが、周首相は「今回は話したくない。
これを話すのはよくない」と避けている。また、78年8月の平和友好条約締結
時の園田直・鄧小平会談でも「釣魚島問題は脇においてゆっくり考えればいい。
・・・次の世代、また次の世代は必ず解決法を見つけるはず」との鄧発言が記録
されている。
 
 この発言に、当時の園田外相は著書(『世界日本愛』)で「人が見ていなけれ
ば鄧さんに『有り難う』と言いたいところでした」と率直な喜びの気持ちを表明
した。なぜか。この鄧発言は周首相に続いて事実上、尖閣領有権問題の「棚上げ」
を意味していると解したからである。現実に実効支配している島々の帰属問題を
棚上げすることは、間違いなく日本側にとって有利なのだ。園田外相の謝意はそ
の理解から発したのである。
 
 ところが、日本政府はこのことを認めない。「それは中国側が一方的に言った
ことで、日本側が棚上げに同意したことはない」というのがその言い分である。
だが、こうして「棚上げ」を否定し、日中両政府が領有権の主張を一歩も譲らず
突っ張りあう結果、尖閣問題はいつ危険な紛争に転じてもおかしくない状態が続
くことになる。孫崎氏は「棚上げ合意の廃止こそ、中国軍部が望んでいることだ」
と述べている。
 
●4、ドイツはどうしたか
 第2次大戦の同じ敗戦国ドイツは、フランス、ポーランドに領土を、ソ連にも
1つの港湾都市を割譲させられた。フランスに渡されたアルザス・ロレーヌ地方
だけで九州の7割の広さであり、住民の大部分がドイツ系の言語を使う。ポーラ
ンドには中国、四国、九州を合わせたほどの土地が渡された。この、日本をはる
かに超える領土の逸失に対してドイツはどうしたか。
 
 孫崎氏は指摘する。「ドイツは国家目的を変更した。自国領土の維持を最重要
視するという生き方から、自己の影響力をいかに拡大するかに切り替えた。積極
的に名を棄てる姿勢を貫き、他方で実を取る戦略を打ち立てた」「敗戦の結果、
奪われることになった運命は受け入れる。同時に、相手国、さらにはその他の国
をも含むEUという組織の中核となる道を選択し、今日ドイツはEU内で最も影
響力のある国家となっている」と。
 
●5、米国はどう出るか
 尖閣問題の当事国双方が「一歩も譲らぬ」態度を続ける限り、武力衝突の事態
をも想定内におくことになる。だが自衛隊が出動しても、到底かなうものでない
ことは孫崎氏だけでなく日本の多くの識者や専門家が認めている。そこで日本政
府や対中強硬論者たちは、米国の軍事力を頼みとすることになる。
 
 その米国は2つのことを言っている。1つは「尖閣は日米安保条約の対象内」
という高官の発言であり、もう1つは「領土問題に米国は中立、安保によって介
入を強制されない」という同じ高官の発言である。また、かつて「安保の対象だ」
と唱えていたクリントン国務長官も、最近(12年9月28日)は、玄葉外相に
対して「尖閣問題では注意深く、慎重かつ効果的に行動すること」を求め、さら
に「米国が解決のため仲介者を演じるつもりはない」との言い方になっている。
 
 ベトナムで敗れ、アフガンでも手を焼いている米国が、東シナ海の他国の孤島
のため、中国相手に本格的な軍事行動に打って出ることを想定するのは愚かな幻
想に過ぎない。

 だが日本の政府と政治家たちの中には、集団的自衛権の法制化を誘い水にして、
日米軍事同盟による対中共同戦略の推進という夢を追求する勢力がある。事実を
知らされず、いたずらに排外主義的ナショナリズムに燃える少なからぬ世論がそ
れを支えている。
 
●6、「北方領土」問題の真実
 第2次大戦で敗れた日本は、ポツダム宣言と講和条約を受け入れ、「千島列島
に対するすべての権利・請求権を放棄」した。その当初、1946年1月の連合
軍最高司令部訓令は、「日本の範囲に含まれる地域」から「竹島、千島列島、歯
舞群島、色丹島等を除く」としており、日本政府もこれを容認していた。
 
 ところが、冷戦情勢が深刻化し、米ソ対立が深まる中で、米国の態度が一変す
る。孫崎氏の指摘によれば、「米国は日ソ間が接近するのを警戒し、日本が国後・
択捉を主張するよう誘導」した。また、1956年に鳩山一郎内閣が、日ソ平和
条約交渉の継続と、その締結後に歯舞・色丹の2島を返還させるとの内容で共同
宣言をまとめ、国交を回復したが、これにも米国が反発した。
 
 ダレス国務長官が「国後・択捉を日本がソ連に帰属させるなら、米政府は沖縄
を米国の領土にする」と、当時の重光外相を恫喝したというのである。
 それ以来、日本政府は4島返還の主張に固執するようになる。北方4島の呼称
についても、日本が放棄した千島列島の一部を意味する「南千島」を「北方領土」
と言い換え、固有の領土論を唱え続けている。
 
 1989年12月に東西冷戦が終結し、その2年後からソ連が崩壊、ロシアを
軸に国家体制が再構成されていく過程で、米国とロシア間の雪解けが進んだ。米
国はソ連~ロシアへの支援策に転じ、「北方領土」問題がその新たな流れの障害
になるとして、日・ロ双方に懸案を動かすように求め、日本からロシアへの資金
援助をも要請するようになる。
 
 その後、91年にゴルバチョフ大統領、93年にエリツィン大統領が来日し、
橋本首相、小渕首相とそれぞれの会談で四島返還について議題にはなったが、具
体的な進展は全く見られなかった。そして2010年11月1日、メドベージェ
フ大統領が初めて国後島に上陸、12月24日には「4島ともロシア領」と宣言
して、従前より厳しい路線に立ち戻ったかに見える。(孫崎氏の記述はこの時点
までに限られたが、さらに12年3月のプーチン大統領による「引き分け」発言
などがある。これに関しては後述する)
 
●7、竹島問題をめぐって
 終戦直後、竹島が「日本の範囲」から「除く」とされていたことは前述の通り。
しかし、この問題で日韓両国の対立は続いている。現に実効支配しているのは韓
国側であり、最近(本年8月10日)には李明博大統領までが上陸するほどの執
着を見せている。日韓双方とも、歴史の資料に基づいて「固有の領土」論を主張
しあっている。
 
 孫崎氏は、韓国側の豊富な資料に触れているが、それらについて日本の国民に
はほとんど知らされていない。政府もマスコミも情報の発出はきわめて一方的で
ある。
 しかも、米国をはじめ国際社会では「韓国領」または「係争地」とする見解が
多数である。米国の態度は例によって2つに分かれるが、公的な「地名委員会」
は韓国領であることを明示している。米国の政治的態度は中立、不介入である。
 
●8、最新の動きについて
 「日本の国境問題」は、孫崎氏の記述後もますます深刻化している。
 尖閣問題は本年9月10日、野田内閣が「国有化」方針を決定した直後から、
中国側のかつてない激しい反発を招いている。日本側は4月以来の石原都知事に
よる「尖閣購入」の動きを抑えることを理由としたが、中国側の受け止めは全く
違うものであった。
 
 中国側から見れば、「国有化」は、これまで比較的静穏な状態を支えてきた
「棚上げ」を否定し、日本の領有を恒久化しようとする措置である。加えて、そ
の前日、APEC首脳会議の際に胡錦涛主席から野田首相に対して、明確に反対
の意を伝えたにもかかわらず、それが無視されたのである。中国の人びとが何よ
りも大切にする面子(めんつ)を、しかも国の最高指導者の面子を潰した、とい
うことになるのである。
 
 だが、日本の政府もマスコミもその深刻な意味を理解せず、的確な報道もして
いない。
 怒り狂う中国人民の一部の行動については詳細に伝えたが、その結果「反中・
嫌中」の世論をかきたてるばかりで、事態の本質を洞察し、平和的解決の方策を
探ろうとする動きはほとんど現れていない。こうして日中関係は、平和友好条約
の締結40周年を迎えて過去最悪の状態に落ち込んでいる。
 
 竹島問題も8月10日、李明博大統領の上陸を機として日韓双方のナショナリ
ズムに火がつき、ますます険悪な関係が招かれようとしている。特に慰安婦問題
など植民地時代の歴史と結びつけ、日本政府の対応の無責任ぶりを追及する動き
があることは重大である。

 しかし、日本側からこれに適切に対処し、解決するための方策は示されていな
い。国際司法裁判所への提訴などはプロパガンダの手段に過ぎず、解決には役立
たない。
 
 「北方領土」問題は、6月19日、プーチン大統領の「引き分けで解決したい」
との発言によって、日本側に「2島+α」の期待を抱かせることになった。しか
し、プーチン氏は「タダ」でリップサービスをしたわけではない。当然、ギブ・
アンド・テイクの意図があることは自明である。では、日本側が何をギブするの
か、できるのか。その答えを示す動きはまだ現われていない。
 
●9、平和的解決のために
 孫崎氏は、日・米・中3カ国の軍事力と経済力の分析も含め、力による紛争解
決の道は現実的でなく、選択できないことを明らかにしたうえで、領土紛争の平
和的解決をめざす4つの手段と9つの具体的方策を提起しておられる。そのすべ
てを紹介するいとまはないが、筆者は、提起された課題のほとんどに強く共感し、
賛同している。

 だが、日を追って厳しさを増している情勢を見て、新たな角度から補足の必要
も感じている。以下、そうした点について率直な私見を簡潔に述べておきたい。

 尖閣諸島について「領土問題は存在しない」という日本政府筋の発言は、即
「問答無用」と解され、対立の客観的事実をも否定し無視する傲慢無礼な態度で
ある。これは国際社会でも通用しない。まずこれを改めて尖閣諸島に関する領土
問題の存在を認め、日本政府として平和的な話し合い解決の意思を内外に表明し
なければならない。

 尖閣問題は、当事国双方の平和的な交渉、話し合いで解決するしかない。孫崎
氏が触れている国際司法裁判所や国連など第3者の仲介、調停に委ねる方策には
疑問がある。そこで決着をつけようとしても、日中両国双方が共に満足する結論
を得ることは至難である。孫崎氏が成功例に挙げた事例はどれもがアフリカの小
国のケースであって、日本や中国のような「大国」にあてはめるには無理があろ
う。

 といって日本政府がいきなり一方的に領有を放棄したり、やみくもに原状回帰
の策を取ろうとしても、国内世論が収まるまい。これも現実的ではない。
 できるだけ早い適切な時期に、尖閣諸島に対する国の所有権を公益法人などに
移譲する策を選べないだろうか。法的な仕組みを整え、日中友好を事業目的に加
える新たな法人を創設し、その基金の一部に中国からの出資も認めることにする。
これは夢だろうか。

 「棚上げ」は先人の英知であり、これまでは「安定」の支えだったが、この暫
定措置の本質は不安定であり、先行きの情勢しだいで新たな対立を抑止できる十
分な方策とはいえない。筆者は、発想を逆転させ、解決策のレベルを高める必要
があると思う。すなわちそれは、両国共通の目標として、「紛争の島」を「平和
友好の島」に位置づけ直すことで中国側と交渉し、合意を目指すことである。そ
の過程でなら、領有権をめぐる双方の現在の主張は、些事としてあらためて棚上
げされることになろう。

 かつて日中間には「東シナ海を平和の海に」という合意があった。それを活か
し、尖閣諸島を平和友好のシンボル、モニュメントに位置づけることの利益、国
益は、日中双方にとって計り知れないほど大きい。そのことを直視する新たな解
決策は、現に実効支配している日本側から提議すべきである。

 そのうえで、具体的な対処の方策(尖閣諸島とその周辺海域を含めた共同開発、
共同管理、あるいはアンタッチャブルのままにするか、など)は、それこそ友好
的な外交交渉によって結論を得ればいい。

 その際、ナショナリズムといったイデオロギーを持ち込むことは断じて忌避す
べきである。日中双方の国民を説得し、納得を得るには「実利主義」に基づく対
処こそが必要である。「実利」は「国益」と言い換えてもいい。尖閣という小さ
な島々がもたらす利益と、今回の紛争によって失われている経済的、文化的、社
会的損失の差は余りにも大きい。大き過ぎるのである。いまや日中双方の多くの
国民が、そのことを実感している。

 尖閣問題で以上のような解決策が進むならば、竹島問題についても好ましい影
響が期待できるだろう。ただ、すでに歴史問題に絡められているのだから、それ
として受け止め、慰安婦問題など韓国の犠牲者、生き証人の立場と主張を率直に
認めて謝罪することから始めるべきである。

 北方領土問題の進展は、現にロシア政府が重視し、力を注いでいる4島開発、
シベリア開発に対して、日本側がどこまで協力するかにかかっている。このとこ
ろ成長が鈍化しているとはいえ、日本のGDP(2011年)はロシアの3倍を
超えている。かつてフルシチョフが抱いた日本経済に対する「羨望の念」(フル
シチョフの証言)は、プーチン大統領にもつながっているはずだ。ここでも「実
利主義」がモノをいうのである。

 日本の協力が積極的に大きく動かなければ、ロシアは韓国や中国に頼ることに
なるだろうし、現にそうなりつつある。機を逸してはならない。

 さて残る問題は、政治家のリーダーシップである。すべての国境問題では、然
るべき地位と力と知恵のある政治家が役割を担うべきなのだが、いまのところ筆
者の脳裏には浮かんでこない。戦前、「小日本主義」を唱えた石橋湛山氏のよう
な勇気と洞察力のある政治家は、今日の日本に現われないのだろうか。


2)『論点整理 北方領土問題』 石郷岡建 著 東洋書店刊

          ユーラシア・ブックレット NO.175


 著者、石郷岡氏はモスクワ大学で学んだジャーナリスト出身のロシア通である。
毎日新聞の記者として在外経験が長く、特にロシアには二度にわたって特派員を
務め、2006年からは日本大学の教授として研究・評論活動に当たっておられ
る。

 北方領土問題にかかわるこの本の論旨は前掲の孫崎氏の著述と基本的に重な
っていて、より詳細に、しかも分かりやすいドキュメンタリーとしてまとめられ
ている。
 とりわけ、北方4島をめぐる日ロ双方の歴代首脳間での応酬、相互の思惑の揺
れについて、写実的な筆致で生きいきと描写されていることに強い関心を引かれ
る。まさに「実事求是」である。

 内容の主旨は孫崎氏の本について述べたところと重なるので紹介を省くが、前
掲書との併読によって問題の理解がいっそう深まると思うので、お勧めしたい。

 また筆者の所見も前掲書について述べた通りだが、特に共感した、この本の結
語の部分の一節だけを引用して責めを果たすことにしたい。

 「領土問題解決による戦略的利益を見出すような道をロシア側に示すことが肝
心であり、日露間の国家戦略が一致した時に、北方領土問題の解決の扉が開く」。
 (評者は元横浜市参与)

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