社会環境としての結社密度

【社会運動研究】

社会環境としての結社密度

鈴木 不二一

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 1. ベルリンの壁崩壊と市民社会概念の転換
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 フランス革命200年の1989年にベルリンの壁が崩壊し、世界の様相を一変させたことはさまざまな意味で象徴的な出来事であった。これを境に、「国家にも市場にも属さない自発的結社が形成するネットワーク」として市民社会を理解することが一般化したこともそのひとつである。それは、ある意味で歴史のアイロニーともいえる側面を持っている。フランス革命の最中の1791年に、立法議会はあらゆる中間団体を禁止する団結禁止法(ル・シャプリエ法)を制定した。

 提案者のル・シャプリエは立法議会の演説の中で、もはや国家の中に中間利害は存在せず、個々人の特殊利害と一般利害だけが存在するのだと高らかに宣言した。しかし皮肉にも、フランス革命が追い求めた「近代という未完のプロジェクト」は、その200年後に国家と個人の中間にある様々な自発的結社を軸にしながら新しい展開を遂げることとなった。1980年代末に東欧革命を推進した最大の勢力は、「社会主義」体制のもとで抑圧されてきた市民的諸団体に結集する市民たちのネットワークであり、これらの中間集団が担う「社会運動の力」がフランス革命の精神に新たな息吹を吹き込むこととなったのである。

 ハーバーマスは、『公共性の構造転換』「1990年新版への序言」で、一連の東欧革命の展開を「市民社会の再発見」と呼び、次のように述べている。
 「『市民社会』の制度的核心をなすのは、自由な意思に基づく非国家的・非経済的な結合関係である。もっぱら順不同にいくつかの例をあげれば、教会、文化的なサークル、学術団体をはじめとして、独立したメディア、スポーツ団体、レクリエーション団体、弁論クラブ、市民フォーラム、市民運動があり、さらに同業組合、政党、労働組合、オールタナティブな施設にまで及ぶ」(ハーバーマス 1990=1994;P. XXXVIII)。

 日本においても1990年代初頭にはこうした世界の潮流を受けて、ポスト社会主義の時代における市民社会論が論壇を賑わせた。そして、1995年の阪神淡路大震災を契機とするボランティア活動への関心の高まりは、そうした活動を組織する自発的結社としての市民団体の興隆をもたらした。1998年特定非営利活動促進法(いわゆるNPO法)制定以降、市民団体への社会的認知は格段に進み、いまでは、「市民社会」という言葉が「市民諸団体」を意味するような国際的用語法も定着しつつある。

 本稿では、このような文脈をふまえながら、社会環境としての結社密度という視点から、日本の市民社会が直面している状況について考えてみたい。

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 2. 日本の近代化過程における個人析出と結社形成
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 丸山眞男は、「近代化」の過程において、人々が伝統社会の共同体的紐帯から「開放」される現象を「個人析出」(individuation)と呼び、その理念型的パターンの考察によって、日本の近代化過程の特質を論じた(丸山 1965=1968)。そのキー概念のひとつが「結社形成」である。丸山の議論は、日本の近代化過程と自発的結社形成の問題について、今日においても示唆に富む論点を提起している。

 丸山は、伝統的社会から析出していく個人が近代社会の諸局面に対して抱く態度について、ふたつの要素によって類型化をする。ひとつは、「政策決定の中枢に対して個人が抱く距離感」が、求心的(CENTREPETAL)か、それとも遠心的(CENTREFUGAL)かという度合いである。もうひとつは、結社形成的(ASSOCIATIVE)—非結社形成的(DISSOCIATIVE)の軸である。このふたつの軸によって、図表1に示すような個人析出の4つの類型が導出される。

図表1 個人析出(individuation)の4類型
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 イギリスとアメリカにおける個人析出のパターンは、ともに結社形成的という共通点を持ちながらも、政策決定中枢に対する距離のとり方において異なる傾向を示す。丸山は次のように述べる。「自立化タイプ(I)がより遠心的であり地方政治に熱心なのに対して、民主化した個人(D)はより求心的で中央政府を通じる改革を志向する。前者が市民的自由の制度的保障に関心をもつのに対して、後者はさらに、特権を廃絶し、公共の問題に関係をもつ民衆をできるだけ多くひきいれるように政治参加の基礎を拡大する方向へと進む傾向をもつ。・・・民主化が優位を占めるところでは、自立化した個人が至高の大儀とする自由の理想よりも、平等の理想が強調されるかたむきがある。早く近代化した合衆国・英国両国の政治的近代化の歴史を比較すれば、合衆国においては伝統的に民主化が自立化に対して優位を占めたのに対し、英国ではその逆であったといっても大過ないであろう。」

 これに対して、日本の近代化過程において特徴的なことは、非結社形成的(DISSOCIATIVE)な「私化」タイプ(P)と「原子化」タイプ(A)が卓越することであるとして次のように指摘する。「私化した個人は、原子化した個人と似ている(政治的に無関心である)が、前者では、関心が私的な事柄に局限される。後者では、浮動的である。前者は社会的実践からの隠遁であり、後者は逃走的である。この隠遁性向は、社会制度の官僚制化の発展に対応する。(中略)原子化した個人は、ふつう公共の問題に対して無関心であるが、往々ほかならぬこの無関心が突如としてファナティックな政治参加に転化することがある。孤独と不安を逃れようと焦るまさにそのゆえに、このタイプは権威主義リーダーシップに全面的に帰依し、また国民共同体・人種文化の永遠不滅性といった観念に表現される神秘的「全体」のうちに没入する傾向をもつのである。」(丸山1968)

 日本の近代化過程において、「自立化」するタイプの個人が少なく、「私化」と「原子化」が卓越することの背景として、自発的結社(アソシエーション)にもとづく「社会」の次元の不在を指摘する丸山の問題提起は、まさに今日の状況を射抜いていると思われる。

 そこで、次に、日本における自発結社形成の度合いを、社会統計指標によって具体的に測定し、国際比較的にみた日本の特徴について検討してみることとしよう。

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 3. 結社密度の国際比較における日本の位置
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 ここでは、自発的結社の密度をはかる物差しとして、ふたつの指標を用意し、国際比較的にみた日本の特徴をとらえてみることとする。第1の指標は、結社の加入者が人口中に占める割合、そして第2は、あるグループの結社に所属する者が他のグループの結社に加入している割合、すなわち結社構成員の重複度合いである。第2の指標を用意したのは、「市民社会」の制度的核心としての「非国家的・非経済的な結合関係」は、ある結社を通しての人々の結合関係と同時に、結社に所属する人々を通しての結社間の結合関係をも視野にいれることが重要と考えたからである。

 あらゆる結社は、当該結社の構成員がもつ他の結社との関係を通して潜在的なつながりを持っている。たとえば、ある労動組合員は、教会の熱心な信者であると同時に、環境保護団体に所属し、またその友人を通してスポーツ同好会ともつながっている、等々のようなことが考えられる。このような個人を媒介にする団体間の潜在的つながりは、ある社会における自発的結社の密度(加入人員の人口比)が高ければ高いほど、より広くかつ深いものとなることが予想される。

 ここでは、人びとの価値観や意識を比較・分析することを目的とする、世界97ヶ国・地域の研究組織による国際共同研究プロジェクト「世界価値観調査 (World Value Survey)」の個票データを再集計することにより、市民団体加入者の割合、団体間の構成員の重複度について、試行的な観察を行ってみた。

 世界価値観調査は、第1回(1981-84)、第3回(1994-99)、第5回(2005-07)の調査で、市民団体グループ別に、それぞれについての加入状況を複数回答で聞いている。選択肢として設けられた市民団体グループは、㈰宗教団体、㈪スポーツ・レクリエーション団体、㈫文化芸術団体、㈬労働組合、㈭政治団体、㈮環境保護団体、㈯専門職団体、㉀慈善団体、㈷その他、の9種類であった。

 ここでは、OECDあるいはEU加盟国の第3回(1994-99)と第5回(2005-07)調査を分析対象とし、データの得られる26ヶ国のサンプルをプールして市民団体グループ別加入状況データの再集計を行なった。対象国はアメリカ、カナダ、メキシコ、オーストラリア、ニュージーランド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、スイス、オランダ、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、ポーランド、チェコ、ハンガリー、エストニア、ラトビア、リトアニア、スロバキア、スロベニア、トルコ、日本、韓国の26ヶ国、総サンプル数は57,968件であった。

 図表2は、市民団体への加入状況についての集計結果の総括表である。加入状況は団体の種類ごと、各国ごとに多様である。そこで、ふたつの集約的な指標を作成した。第1は「市民団体加入率」で、㈰教会・宗教団体、㈪スポーツ・レクリエーション団体、㈫文化芸術団体、㈬労働組合、㈭政治団体、㈮環境保護団体、㈯専門職団体、㉀慈善団体、㈷その他、のいずれかのグループの市民団体のメンバーであると回答した者の割合である。第2は「平均加入団体数」で、一人の人が加入している市民団体グループ数の平均値である。

 図表3は、「市民団体加入率」を横軸に、「平均加入団体数」を縦軸にとって、図表2の各国の数値をプロットしたものである。ふたつの指標には正の相関関係があり、「市民団体加入率」が高くなるほど、「平均加入団体数」も大きくなる傾向がはっきりとうかがえる。これは一見当たり前のことのようではあるが、重要な含意がある。市民団体に加入する割合が高い国では、加入率がどれかひとつのグループの団体に集中しているのではなく、いくつもの団体に重複加入している人が多い。つまり、市民団体密度が高くなるほど、団体構成員を媒介にした団体間の潜在的つながりが拡大し、団体間ネットワーク形成の可能性が強まると考えられるのである。

 図表2と3によって国際比較的にみた日本の結社密度の特徴をみてみると、第1に市民団体加入率が非常に低く(45.7%)、いずれの団体にも加入していない者が過半数を占めている。第2に、一人平均加入団体数は0.8にしかすぎず、団体間のメンバーの重複傾向が相対的に希薄である。図表3の右上に位置する、アメリカ、ニュージーランド、スウェーデン、ノルウェーなどの結社密度の高い国々と対蹠的な位置にある。

図表2 市民団体加入状況の国際比較(総括表)
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図表3 市民団体密度の国際比較—市民団体加入率と平均加入団体数(1994-2007)
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注:1. 市民団体加入率:㈰教会・宗教団体、㈪スポーツ・レクリエーション団体、㈫文化芸術団体、㈬労働組合、㈭政治団体、㈮環境保護団体、㈯専門職団体、㉀慈善団体、㈷その他、のいずれかのグループの市民団体のメンバーであると回答した者の割合。
  2. 平均加入団体数:一人の人が加入している市民団体グループ数の平均値。
データソース:「世界価値観調査」第3回調査(1994-99年)および第5回調査(2005-07年)

 それでは、市民団体間のメンバー重複関係はどのようになっているのだろうか。労働組合を例にとってみていこう。労働組合の加入者のうち他の団体グループに加入している者の割合を主要国と26ヶ国計について示すと、図表4のようになる。労働組合加入率は雇用労働者以外の者も含む全サンプルを分母として算出しているので、通常の労働組合組織率(雇用労働者に対する労働組合員の比率)と概念的に一致するものではないが、おおむね各国の労働組合組織率に近い数値となっている。ただし、日本については低めに、アメリカについては高めに出ていることに留意が必要である。ここでは、労働組合員が他の市民団体にどの程度加入しているかに注目してみていくこととしよう。

 まず、26ヶ国計の数値によって全体の傾向をみると、労働組合員の多くは他の団体にも重複して参加している。加入率の多い団体グループは、第1位が宗教団体(46.8%)、次いでスポーツ・レクリエーション団体(45.8%)、文化芸術団体(34.0%)と続いている。平均加入団体数は2.6であった。
 平均加入団体数は労働組合員が他の団体に重複加入している度合いを集約的に示す指標であることから、これによってみていくと、平均加入団体数がもっとも多いのはアメリカ(4.5)で、次いで韓国(3.6)、イギリス(3.2)となっていた。アメリカの組合員の他団体への加入率の高さはきわだっており、第1位宗教団体(77.8%)、第2位政治団体(72.2%)は7割を超え、これに次ぐ4つのグループも50%を超える加入率となっている。これらの国に比べると、日本の組合員の他団体への加入率はおしなべて低い。加入率第1位は専門職団体(23.6%)、次いでスポーツ・レクリエーション団体(20.9%)、文化芸術団体(12.6%)となっており、これ以外はすべて10%未満の加入率である。平均加入団体数は0.9で、26ヶ国計の3分の1程度の水準にとどまっていた。これは、市民団体密度の低さの当然の帰結であるともいえる。

図表4 労働組合加入者の他の市民団体への参加度
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出所:「世界価値観調査」第3回調査(1994-99年)および第5回調査(2005-07年)

 アメリカや韓国は労働組合組織率の水準は相対的に低いけれども、組合員の他団体への重複参加の度合いの高さという貴重な運動資源を持っている。1990年代半ば以降、アメリカの労働組合運動では、「社会運動的労働組合運動」(social movement unionism)と呼ばれる運動路線への転換が顕著になってきた。地域レベルではさまざまな市民団体との有機的連携のもとに労働組合の組織化や労働条件向上の取り組みが進められている。2013年9月のAFL‐CIO大会では、労働組合の定義を大胆に見直し、「永続的な労働組合とコミュニティの連携協力関係の構築」をめざして、環境保護団体「シェラクラブ」、「全米黒人地位向上協会(NAACP)」などの市民団体をパートナー構成組織としてAFL‐CIOの意思決定に正式に参加させるという画期的な戦略転換を行なった。アメリカにおける市民団体密度の高さと、組合員レベルでの市民団体とのつながりの深さは、こうした「社会運動的労働組合運動」展開の重要な基盤になっていると考えられる。

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 4. 社会的孤立と結社密度:寂しい国、日本
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 最後に、社会環境としての結社密度と他の社会指標との関連を示す一つの例として社会的孤立の問題をとりあげてみよう。

 世界価値観調査(WVS)によれば、日本における社会的孤立度は相対的にみてきわめて高い。すなわち、㈰友人、㈪職場の同僚、㈫宗教団体の仲間、㈬スポーツ、ボランティアなど社会団体の仲間、という4つのカテゴリーの人たちすべてとの付き合いが、日常的に「ほとんどない」か「まったくない」と答えた人の比率は、日本の場合16.2%で、OECD・EU圏26ヶ国計の平均値7.1%の倍以上となっている。

 実は、この社会的孤立度指標が低い国々には共通する大きな特徴がある。市民の自発的意思によって結成された各種の市民団体を通じた市民縁のネットワークが広く、深く人々をつなげていることである。

 そこで、結社密度指標として前述した「一人平均市民団体加入数」をとり、社会的孤立度指標との関係を国別にプロットしてみたのが図表5である。ゆるやかながら、結社密度が高くなるほど、社会的孤立度指標は低くなる傾向がみられる。

 図表5の左上に位置する、結社密度がもっとも高い英語圏諸国や北欧諸国は、同時に社会的孤立度指標がもっとも低い国々でもある。とりわけ注目されるのは、小さな政府のもとでの過酷な格差社会アメリカは、もっとも結社密度の高い国という側面を持ち、市民縁が人々の社会的孤立を防いでいるとみられることである。自発的結社の国アメリカという建国以来の伝統は今もなお続いている。これらの国々の対極にあるのが、結社密度が低く、社会的孤立度の高い、日本、ハンガリー、ポーランド、リトアニアなどのグループである。自殺率が相対的に高いことでもこのグループの国々は共通点を持っている。

 近年の日本人の社会意識の大きな特徴として、家族への期待の高まりがある。統計数理研究所「日本人の国民性調査」によれば、「あなたにとって何が一番大切ですか」という問いに対して「家族」と答えた人の比率は1973年の18%から一貫した上昇傾向で推移し、最新の2008年調査ではほぼ半数近い46%に達している。

このように家族を重視する意識が高まっていくのと併行して、家族以外の人たちとのつながりは次第に希薄なものとなっていった。NHK放送文化研究所『現代日本人の意識構造(第7版)』によれば、「職場の同僚」や「親戚」とのつきあいは、「何かにつけ相談したり、助け合えるようなつきあいが望ましい」とする意識は、1973年当時には過半数を超えていたけれども、その後徐々に低下して、2008年時点では30%台後半(「職場の同僚」39%、「親戚」35%)になっている。さらに、「労働条件について、強い不満が起きた」時の対応として「みんなで労働組合をつくり、労働条件がよくなるように活動する」と答えた者の割合(「結社と闘争性」志向)は、1973年の31.5%から一貫した低下傾向をたどり、2008年には17.8%となっている。1970年代なかば以降の日本では、家族への遁走と結社形成志向の希薄化が同時進行していたのである。

 現代の日本社会は、家族という拠り所を失うと、一挙に孤立化のリスクにさらされてしまう傾向が強い。社会的孤立は、いまや単なるリスクではなく、老人の孤独死などに象徴されるように、現実のものになっている。だからこそ、家族に対する期待はますます高まっていくのかもしれない。

 単身世帯がいまや標準世帯となり、今後も増加の一途をたどると予想される日本は、放置すればますます寂しい国に成り果てていくかもしれない。そうならないためにも、地縁、血縁、職縁の絆を再生させる必要がある。同時に、それらを強固に補完する市民縁の拡充強化を進めなければならないといえるだろう。

図表5 社会的孤立度と市民団体密度(OECD・EU圏26ヶ国、1995-2006年)
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注:1. 社会的孤立度指標:㈰友人、㈪職場の同僚、㈫宗教団体の仲間、㈬スポーツ、ボランティアなど社会団体の仲間、という4つのカテゴリーの人たちすべてとの付き合いが、日常的に「ほとんどない」か「まったくない」と答えた人の比率
  2. 市民団体密度指標:一人の人が、次の市民団体グループのうち、いくつに加入しているかの国別平均値。
    市民団体グループ種別:㈰宗教団体、㈪スポーツ・レクリエーション団体、㈫文化芸術団体、㈬労働組合、㈭政治団体、㈮環境保護団体、㈯専門職団体、㉀慈善団体、㈷その他、の9種類。
出所:世界価値観調査(WVS)による。EU圏については欧州価値観調査(EVS)によって一部補完した。

【参考文献】
Maruyama, M. (1965) “Patterns of Individuation and the Case of Japan : A Conceptual Scheme.” in Marius B. Jansen ed., Changing Japanese Attitude toward Modernization, Princeton University Press, 489—531.(邦訳:松沢弘陽訳「個人析出のさまざまなパターン──近代日本をケースとして──」(マリウス B. ジャンセン編、細谷千博編訳『日本における近代化の問題』 岩波書店、1968年 所収)。
Jurgen Habermas (1990). Strukturwandel der Offentlichkeit: Untersuchungen zu einer Kategorie der burgerlichen Gesellschaft, Suhrkamp Verlag.(邦訳:ユルゲン・ハーバーマス著、細谷貞雄・山田正行訳『公共性の構造転換—市民社会の一カテゴリーについての探求』、第2版 未来社、1994)。

 (筆者はNPO法人働く文化ネット理事)


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