【社会運動】
［未来への種まき］幸せ社会のつくり方
—持続する共生型の地域社会を創生しよう！—
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誰もが幸福に暮らしたいと願う。
幸福度は高いにこしたことはない。
でも、一人ひとりの幸せ度が高い地域が幸せな地域かというと、
実はそうではないと草郷さんは言う。
ひと言で言うと、人の幸せはハッピネス（happiness）、
幸せなまちや地域はウェルビーング（well-being）と言い表せる。
その違いを考察しながら、健康な地域社会と、
そこに住む人の幸せをブータン、及び日本の事例とともに検証する。
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●世界で広がる幸せ社会創りへの関心
国連は、2011年７月19日に一つの決議を採択した。この決議（UN Resolution 65/309）の中で、「幸福の追求は、基本的な人類の目的であること」、「ＧＤＰは人々の幸福やウェルビーイング（善く生きている状態）を表すことはできないこと」、「持続する社会づくりと人々の幸福やウェルビーイングを高めるために資する新たな指標づくりの必要性」を確認した。この決議に象徴されるように、経済的側面に軸足を置いてきた従来型の開発のあり方から、より多面的な人々の生活の質と地域社会と環境の持続性重視へと開発の方向性は転換しつつある。
国家主導の取り組みだけではなく、生活現場である地域レベルにおいても、新たな地域社会構築の取り組みが模索され、実践されてきた。「持続するシアトル」（Sustainable Seattle）の取り組みは、「進歩の再定義」を掲げ1990年代に始まり、シアトル市民が地域レベルの持続的発展指標（シアトル指標）を開発したことなどが評価され、持続するコミュニティづくりに関する数多くの賞を受けてきた。
オーストラリアのヴィクトリア州には、コミュニティ指標ヴィクトリアというプロジェクトがある。これは、州民自身が生活する上での諸課題（例えば、治安、教育、食、つながりなど）をデータによって把握し、データをインターネット上に公開することで、州内の行政体や住民がさまざまな用途に活用している。これらの斬新な活動が広がってきており、人々の生活の質と、持続的な発展の両面の重要性への認識が着実に深まってきていることを示唆している。
本稿では、世界的潮流になりつつある幸せ社会構築を、住民の幸せと健康な地域社会創りの観点から検討し、その実現に向けた日本の地方行政と市民参画のあり方に重きを置きながら論じてみる。
●生活の質を重視する社会発展モデルの必要性
みなさんは自分の幸福度がどれくらいのものなのか、考えてみたことがあるだろうか。内閣府が全国を対象に実施した調査（2009年度 国民生活選好度調査）の中に、次のような質問がある。「現在、あなたはどの程度幸せですか。『とても幸せ』を10点、『とても不幸』を０点とすると、何点くらいになると思いますか」。この時の調査結果によれば、日本人の幸福度の平均は、10点満点中約6.5点であった。
「人々の幸福」は何に影響されるのだろうか。同調査には、「幸福感を判断する際に、重視した事項は何ですか」という質問もあり、「健康状況」、「家族関係」、「家計状況（所得・消費）」がトップ3に挙げられていた。
幸福度は高いにこしたことはないのかもしれない。では、「幸福度の高い人がたくさん住んでいる地域は幸福な地域」か、といえば、実はそうでもないのである。アメリカの社会学者エド・ディーナーはスラム住民を対象にして幸福度調査を行った。その研究によれば、スラム住民の幸福度の点数は、意外なほど、高いものであったのだ。なぜ、幸福度が低くならなかったのだろうか。スラムのように劣悪な生活環境の中にあるとしても、それがごく普通に当たり前のことと思っている人には、生活状態の良し悪しがその人の幸福度の点数づけにほとんど影響しないようになってしまうのだという。
「幸せな人が多く住んでいても、そこは幸せな地域とは必ずしもいえない」のなら、一体どのような社会を「幸せな地域」というべきか、それを考えてみる必要がある。
●健康なまちや地域では、1人ひとりの潜在的な能力を伸ばす機会に数多く恵まれる
そこで「幸せ」の意味を考えてみたい。「幸せな人」というときの「幸せ」の意味は、英語の「ハッピネス（happiness）」にあたるものであり、これは、お金持ちである、おいしい食事、友人との会話、家族の時間、くじに当たった、などによって左右され、常に移ろいやすく、変わりやすい個人特有のものを意味する。ところが、「幸せなまちや地域」で使われる「幸せ」の意味は、英語の「ウェルビーイング（Well-being）」、つまり、住んでいるまちや地域の「健康」の意味に近い。では、「地域の健康」とは、どういうことなのだろうか。
「地域の健康」について、1998年にノーベル経済学賞を受賞したインド人経済学者アマルティア・センは、次のように言う。健康なまちや地域では、そこで生活する人は、自分の持つ潜在的な能力を伸ばす機会に数多く恵まれる。そして、選択肢の中から、充足感の高い生き方を歩んでいくことができるようになる。健康な地域とはそういう社会のことである、と。つまり、高い幸せを感じる住民数が多ければ幸せな社会になるわけではなく、むしろ、健康なまちや地域を創りあげることによって、そこで生活する人が幸せな生き方を手に入れやすくなるということなのである。
たとえば、足に障がいを持つ人が、生活する地域によって、自身の生き方が変わるのかどうかを考えてみよう。足の不自由さに関係なく、誰もが自由にまちの中を移動できるように法律や社会制度が整備され、道路などのインフラ整備やバリアフリーのバス導入ができている地域とそうでない地域では、この人にとっての日常生活の活動範囲の幅、仕事場の選択肢の数、図書館などに行くことで得られる文化的生活の機会など、さまざまな面で、実に大きな生活格差が生まれてしまう。つまり、人は、どのような社会で生活できるかによって、一人ひとりの生活や人生の可能性の幅が大方決まってしまうのである。
すべての人々が健康で文化的な生活を営むためには、経済的基盤、社会的参加と権利、政治的参加、知識文化の機会の保障、そして環境面の保全がなされているまちや地域づくりを目指すことであるといってもよい。
幸せな人を増やすためには、一人ひとりに向き合うことだけでは十分ではなく、むしろ、生活の場であるまちや地域のあり方や状態にこそ目を向け、健康な地域を創り上げることが重要なのである。肝心なことは、実際に、健康なまちや地域づくりを実現できるのかどうかにかかってくる。
●社会発展のパラダイム・シフト — ＧＮＨ型社会の登場と可能性
国レベルで壮大な実験に取り組んでいる国がヒマラヤの小国ブータンである。2011年11月、東日本大震災と原発災害によって大きな将来不安を抱える日本に、若き第五代ブータン国王と王妃が訪日され、ちょっとしたブータンブームが生まれ、ブータンが国民の幸せを大切にしている国であることに大きな関心が集まったことを覚えているのではないだろうか。
ブータンは、独自の近代化路線を「国民総幸福（ＧＮＨ：Gross National Happiness）」という名の社会構想とし、国民の幸せを高めていけるような健康な社会づくりを実現すべく、果敢に挑戦中である。
ブータンの提唱するＧＮＨを基本理念としたＧＮＨ社会とは一体どのようなものだろうか。簡単に言えば、国民一人ひとりが高い人生の充足を得られるような社会を築いていくという考え方である。ブータンは、そのような健康な社会であるために欠かせない四つの柱を掲げる。まず、一つ目が「公正な社会経済発展」の柱で、これは、格差を生まないように経済成長と社会を発展していくことを意味する。二つ目が「文化保存」の柱で、これは、多民族の持つ言語や歴史などを大切にすることをいう。三つ目が「環境の保全」の柱で、これは、生活する地域の自然環境を大切にして、共生していくことである。四つ目が「よい政治」の柱で、これは、住民の意思に基づく民主主義を尊重することを目指していくことである。ブータンのＧＮＨ社会は、これら四つの柱の間に優劣をつけてはいないということも見逃してはならないだろう。環境や文化よりも経済成長が優先されるわけでは決してない。
ブータンは、これら四つの柱を持つＧＮＨを核に据えた憲法を持ち、ＧＮＨ社会を実現するための国家開発計画を作り、ＧＮＨ社会の進展状況を評価するためのＧＮＨ指標を開発するなど、ブータンなりの健康な社会の構築を進めている。
●地域の健康（ウェルビーイング）とブータンの国民総幸福（ＧＮＨ）の目指す方向は同じ
「ＧＮＨ社会は、所詮小国ブータンの話であって、他の国々には当てはまらない話だろう」と考えてもよいものだろうか。先進国であるカナダやオーストラリア政府は、地域の健康（ウェルビーイング）に強い関心を持ち、独自の指標開発や政策形成に取り組んでいる。ウェルビーイングを左右する要素を紐解くための研究も進んでおり、生活に必要な程度の経済的基盤をもたらす仕事、安心して生活できるまちや地域の環境、豊かな自然環境、地域がもつ活力、バランスの取れた時間の使い方、住民参画型の政治制度などが重要であることが明らかになってきた。これらのウェルビーイングを左右する要素と、先に挙げたＧＮＨの四つの柱との間に多くの共通性が見て取れる。
ブータン政府のＧＮＨ型社会実現への動機とは、公害などの環境破壊や健康被害、社会的な排除を生み出してきた従来の経済成長モデルとは一線を画し、ブータン独自の近代化の道を歩むことにある。それによって、ブータン人が質の高い生活をおくることができる健康な社会環境を実現することにある。その興味や関心が、今や、高度産業化によって近代化を実現してきた先進諸国のそれと軌を一にしつつある点が実に興味深い。
振り返ってみると、日本は、1964年の東京オリンピック開催を視野に入れて、政府の所得倍増の号令の下、経済成長を最優先目標としてきた。地域社会も、それに全面的に追従してきた。しかし、これが、水俣病、イタイイタイ病、四日市ぜんそくに代表される深刻な産業公害を誘発し環境を蝕んだ。また、都市への人口集住が進み、少子高齢化が進んだ結果、多くの地方は、活気を失い、疲弊している。現政権は、「地方創生」というスローガンで地方再生に力を入れているが、その実態とは、少ない地方再生予算の奪い合いであり、実質的には、独自の構想や提案のできる地方とそれができない地方とを体よく選別する生き残り競争の様相を呈しつつある。だが、生き残った地域はよい暮らしのできる健康な地域になるという保障は何もない。
●地方創生の目指すべきこと — 生き残り競争からつながり共生へ
地方創生では、環境問題や過疎化対策に取り組む必要がある。そのためには、問題を引き起こした従来の社会発展モデルのしくみを見直し、変えていく必要がある。地方の暮らしを変えていくためには、政府が「補助金」というにんじんをぶら下げて地方を踊らせるのではなく、むしろ、ＧＮＨの考え方やＧＮＨ型の政策や実践を参考にして、地域という生活環境の体質転換を施していくことが不可欠なのである。健康な地域社会であるために何が欠かせないのかを探っていくことで地域社会は進化していくのではないだろうか。
健康な地域の実現には、多様な経験や才能を持つ住民をひきつけ、住民同士のつながりを活かしていくことが不可欠であることを指摘しておきたい。地元で古くからのつき合いのある隣人同士で培ってきた「強いつながり」と、滅多に会わないけれど、共通の趣味などでつながっている友人との間の「弱いつながり」とを上手に組み合わせることが、地域社会の質を高めるのに役立つのである。
●地方創生政策の優先目標とすべきものは「社会的共通資本」の整備
例を挙げてみよう。強い結びつきがあれば、普段の生活の中の助け合いが生まれ、自然災害などの緊急事態では、実に頼りになる仲間とともに地域を守り、また、盛り上げていけるだろう。これとは別に、自分の知らないまちや地域で生活する人との緩やかな関係にもとづく交流を持っていれば、普段、なかなか気づくことのない独自の地域発展のアイデアを着想できる可能性も高くなる。
強固なつながりを持つ住民や緩やかなつながりを得意とする住民とを合わせ持ち、住民同士のつながりを構築することによって、両者を地域創りの活動に積極的に関与できるような新しい地域社会発展のしくみづくりが地域の健康を高めていくのではないか。
このようなソフトなインフラ形成は、世界規模で広がる超格差社会の是正を唱え、資本主義の弊害に終生挑み続けた経済学者、宇沢弘文（1928年〜2014年）が主唱した社会の質を高めるために不可欠な「社会的共通資本」の整備であり、これこそ地方創生政策の優先目標とすべきものである。地方創生は、国が地方の勝ち組と負け組の選別をすることではなく、多彩な地域コミュニティが独自の地域資源や住民やそのネットワークの力を引き出すことで、地域の活力を蓄積し、それを新たな地域活動に結び付けていけるよう共生する社会創りを支援していくことにある。
●荒川区が発起人代表となり全国の基礎自治体に呼び掛け幸せリーグが設立
では、地域生活の現場において、どのような取り組みが参考になるのだろうか。既に、日本には、新たなまちや地域づくりを目指す上で、大いに参考になる取り組みがいくつもある。東京都荒川区は、ブータンのＧＮＨをお手本にしてＧＡＨ（グロス・アラカワ・ハッピネス）を掲げ、健康な荒川区づくりを進めてきた。区政のスローガンは、「区政は区民を幸せにするシステムである」とし、幸福度の低い区民を少なくするための行政施策を展開している。また、荒川区は、基礎自治体の中の健康で幸せな地域創りのリーダーとして、2013年6月に「住民の幸福実感向上を目指す基礎自治体連合」（通称「幸せリーグ」）を結成、50を超える数の地方自治体が参加した（図1）。
（図1）幸せリーグ参加基礎自治体一覧
※2013年8月末日現在
［荒川区が発起人代表となって全国の基礎自治体に呼び掛け、住民の幸福を基点とした行政運営に取り組む自治体が連携・協力する「住民の幸福実感向上を目指す基礎自治体連合」、通称「幸せリーグ」が2013年6月に設立。同じ問題意識を持つ自治体同士が密接な協力関係のもと互いに学び合い、持てる力を結集し補い合いながら行政サービスのレベルアップを図る。］
幸せリーグでは、個別の自治体の取り組み事例の共有、住民地域の幸福度指標の開発など、住民の幸せを高められるような地域づくりを目指す活動支援が進められてきている。
この幸せリーグの設立時からのメンバーであり、独自の考え方にたって、幸せのまち創りに取り組んでいるのが愛知県長久手市である。愛知県長久手市の取り組みは、市民と行政が連携して、日本一住みやすく幸せ度の高いまちづくりを目指す「幸せのモノサシづくり」の活動である。
市長の吉田一平氏のもと、長久手市は新しい行政の方向性を打ち出した。それは、市民が長久手市の行政をリードしていくという住民主導の行政であり、住民の持つ知識、経験、技能を長久手市の発展のために積極的に活用していくことを目指している。
●住民の手で健康改善のモノサシづくりに取り組む愛知県長久手市（図2）
この方針を踏まえ、長久手市は、市民有志を募り、若手の行政職員とチームを組んで、幸せのモノサシづくりの活動をはじめた。この取り組みは、参加メンバーが平日の夜に集まり、将来の幸せなまちの姿をイメージしつつ、長久手市のまちの良さや課題を確認しあった。そして、長久手に地域健康診断を導入すべく、まちの健康状態を測り、住民の手で健康改善をするためのモノサシづくりに取り組んだのである。モノサシづくりのために、市民対象の生活実感調査を設計、実施し、調査データの分析まで、すべてをチームで担い、その結果を市の広報や報告書を通じて、広く発信した。今では、市民と行政職員のチームは、メンバーの入れ替えをしつつ、将来の幸せなまち実現につながる長久手市民や地域グループの活動の掘り起こしに力を入れている。
この取り組みの特徴はどこにあるのか。それは、住民自身が長久手市の現状を評価し、市の将来像を話し合い、将来像実現のために何をすべきかを探り、実践していく点にある。「ながくて幸せのモノサシづくり」は、単年度で完成する取り組みではなく、中長期にわたり、長久手市の行政のあり方を変革していくための一つのツールとして継続されていくだろう。
（図2）愛知県長久手市
※愛知県長久手市の「幸せのモノサシづくり」の活動
［名古屋市に隣接する愛知県長久手市。人口5万人の一見何の変哲もないベッドタウンだが「快適度」、「子育てがしやすい」といった各種調査で「日本一」に輝き、今も人口流入が続いている。人口減によって2040年には日本の半数の自治体に消滅の恐れがあると指摘されるなか、長久手市では地方自治の常識を覆すような取り組みが繰り広げられている。］
●自分の意思で未来のまちや地域づくりに積極的に取り組もう
本稿では、行き詰まりを見せる近代化モデルを脱し、ウェルビーイング重視の社会発展に舵を切ろうとする世界的潮流に触れ、ブータンの壮大なＧＮＨ型近代化モデルの国家実験、荒川区や長久手市などの地域からの新しい社会モデルの実践を取り上げてきた。
私たちが暮らしを営む地域や地元に対して、何ができるのだろうか。健康な地域を創り出し、それを持続していくためには、市民である私たち一人ひとりが生活の当事者として、自らのまちづくりに参画していく意思と行動力が必要不可欠であることを忘れてはならないだろう。自分の身近な地域に関心を持ち、一人の市民として、健康なまちや地域を創っていくことが大切であり、そうすることが、地域に生きる人々の幸せの追求と実現につながっていく。自分の意思で未来のまちや地域づくりに積極的に取り組んでいくことが自分の大切な地域を健康にしていく。新たな社会の実現を志向し、具体案を示す政治を選択する。
地域社会を創るのは、行政や企業だけではなく、他でもない住民自身なのである。一人でも多くの人が幸せであるように、ウェルビーイング、つまり、健康なまちや地域社会づくりに力を入れていくことが求められている時代が到来した。この機会を捉え、社会の質にこだわる発展モデルを実現していくことが私たちに課せられた市民としての社会的責務なのであり、真の意味での持続する共生型の地域社会を創生していくことにあるのではないだろうか。
＜参考図書＞
『ＧＮＨ（国民総幸福） みんなでつくる幸せ社会へ』枝廣淳子・草郷孝好・平山修一／共著 海象社（2011年刊）
＜執筆者プロフィール＞
1962年愛知県岡崎市出身。関西大学社会学部社会システムデザイン専攻教授（人間開発論）。東京大学経済学部卒業。学生時代から住民参加型の社会経済開発と持続的発展に興味を持つ。民間企業勤務後、米国ウィスコンシン大学にて博士号（開発学）を取得。世界銀行、明治学院大学、北海道大学を経て、大阪大学大学院人間科学研究科准教授。国連開発計画開発政策局上級貧困削減政策アジア太平洋地域アドバイザーとしてバンコクに2年間駐在。
※この記事は『社会運動』420号 http://cpri.jp/social_movement/201510/ から著者の許諾を得て転載したものですが文責はオルタ編集部にあります。
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